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公正取引委員会は17日、国内飲食店や食品メーカーで製造・販売されている焼きそばを対象に麺の材料を調査した結果、そのほとんどにそば粉が使われていなかったとして、今後は不当景品類及び不当表示防止法に基づいた警告や指導を行っていくことを明らかにした。

今後公取委はそば粉の使用を勧告し、また同じくほとんどそば粉が使用されていないことが判明した 「中華そば」「支那そば」についても同様の措置を行う方向だが、 「支那そば」については国も現存していないとして、名称を含めた改善を指導していくという。

■寝耳に水…さまざまな各界の反応

「これまでそば粉を使っていなかったことは認めるが、これからは「中華人民共和国小麦麺」と表示しなくてはならないのか」


− 「支那そば」を看板に掲げるラーメン店主 山中二郎さん

「本物のそば店を営んできた我々の、明治以来の宿願が叶った思いだ」

− 社団法人日本蕎麦店連合会 戸隠二八理事長

「これまでnoodleの総称として使われてきた言葉なのだから、そば粉を使っていなくても名称は使えるはず」

− 焼きそばを製造販売する露天商 谷口健さん

「じゃあ何かい、スパゲテーはイタリアそばってえのかい？」

− 神田須田町「長生庵」店主 永坂盛男さん